いま、自動車の電動化が急速に進んでいる。グローバル市場予測によると、電気自動車やハイブリッド車など電動車の新車販売台数は、2019年実績の約500万台から2035年には約3,600万台にまで拡大※。車載電池の需要が大幅に拡大することが予想されている。そうした中、電池サプライチェーン（調達から販売までの一連の流れ）の課題解決を目的に設立されたのが、BASC（一般社団法人 電池サプライチェーン協議会）だ。電池部品メーカーや電池原料メーカーなど100社以上の名だたる企業が参画するこの団体に、豊通マテリアルも名を連ねている。
BASCでは、扱う課題ごとに「タスクフォース（以下、TF）」と呼ばれるユニットが設定されている。この中で豊通マテリアルが所属するのは、リチウムイオン電池のリサイクルをテーマとするTFだ。車載電池のリサイクル資源としての可能性にいち早く着目し、電池スクラップのトレーディングを進めてきた実績が評価され、20社以上からなるTFのリーダー企業を務めることになった。
エネルギー容量やパワー（電圧）に優れたリチウムイオン電池は、今後の使用量増加が予想される。市場拡大を見込んで海外各国ではすでに資源循環の仕組みができつつあるが、日本ではまだ国・自治体レベルのルール作りが進んでいない。今後のリサイクル活性化につながる規制やルールを作り、国や自治体への政策提案につなげていくために、急ピッチで議論を進めている。
（※BASC資料より。富士経済「2020年版HEV、EV関連市場徹底分析調査」からの出典）

使用済み電池だけでなく、リチウムイオン電池を製造する際に発生する工場廃材にも商材としての大きな可能性があると丹波は語る。
「今後、電池メーカーの生産ラインが立ち上がると、工場から廃材が出てきます。当社はすでにリチウムイオン電池の廃材を扱っているので、『こういうリサイクル方法がありますよ』と提案することができます。そのノウハウを持っていることが私たちの強みです」
BASCで業界の名だたる企業と渡り合う一方、日々の実務ではさまざまなスクラップ事業者を訪ね、現場で経営者と顔を合わせて商談をする。車載電池という一つの商材から広がる関わりの多様さに丹波は面白さを感じている。業界の未来を左右するプロジェクトと、現場での地道なビジネス。その両面に、豊通マテリアルらしいやりがいがある。
「当社のベースにあるのは泥臭い仕事の積み重ねです。そのことはぜひ知っていただきたいと思います。ただ、その一方で、意欲があればできる仕事に制限はありません。『（親会社の）豊田通商は○○ができる』『豊通マテリアルの仕事は○○』という区切りはなく、どんな仕事も当社で一貫して手がけることができます。そのモデルケースといえるのがBASCの仕事です」
と道明寺は言う。既存の仕事を広げるだけではなく、まだないビジネスを自分の力で生み出す。そんな仕事の充実感を、豊通マテリアルの社員の多くが口にする。年数や経験を問わず、責任ある仕事に挑戦できる。その醍醐味が伝わる事例が、BASCの取り組みだ。日本の電池産業の今後に彼らがどう貢献していくか、期待は高まるばかりだ。